「熊本リーダーズスクール2022」 第4回：フィールドワークin三豊「活性地域へ実際に行き、知る、感じる②」を開催しました
本ページは一般社団法人GBPラボラトリーズの前身である、
一般社団法人自然基金における活動アーカイブです。
再生可能エネルギーの収益の一部を地域に還元するプロジェクト「1% for Community」。その取り組みのひとつとして、地域コミュニティを牽引する次世代リーダーの輩出を目指す「熊本リーダーズスクール2022」を行なっています。
第4回は、2022年10月25日と26日の2日間、香川県三豊市でフィールドワークを実施。意欲あるプレーヤーが多く、新たな事業が次々と生まれているまちで、プロジェクトを肌で体感し、地域ビジネスへの理解を深めました。
【1日目行程】
■讃岐文化を伝える宿泊施設「UDON HOUSE」の代表・原田佳南子氏による施設紹介
■「三好うどん」で、さぬきの食文化体験
■暮らしづくりカンパニー「しわく堂」と、お座敷ビュッフェカフェ「おむすび座」の視察
■ビリヤードコミュニケーションプール「BCPOOL」で、しわく堂代表・関大樹氏による事業説明
■絶景農園のゲストハウス「荘内半島オリーブ農園」の代表・真鍋貴臣氏による施設紹介
■父母ヶ浜の夕日、「宗一郎珈琲」「百歳書店」「CHICHIBUGAHAMA-PORT」視察
■地域連合の絶景ゲストハウス「URASHIMA VILLAGE」で懇親会、宿泊
■「三豊鶴」仕掛け人の1人・細川貴司氏、「宗一郎珈琲」オーナー・今川宗一郎氏、合同会社Fizm代表・藤岡優氏、暮らしの交通株式会社代表・田島颯氏、4人によるプレゼンテーション
▲古民家をリノベーションし2019年にオープンした「UDON HOUSE」代表の原田氏。ローカルフードである讃岐うどんを作りながら、うどんや出汁、地域のことを学べる同施設について話を聞いた
▲親子でゆっくりとご飯やおしゃべりが楽しめる、お座敷スタイルのカフェ「おむすび座」の外観
▲〝街の社交場〟としてのビリヤード場「BCPOOL」や「おむすび座」を手がける、しわく堂代表の関氏。事業を立ち上げる際のコンセプトやマーケティングについて話を聞いた
▲荘内半島オリーブ農園が誕生するまでのストーリーや、ビジネスモデルについて話す、代表の真鍋氏
▲SNSの影響で「日本のウユニ塩湖」として世界的に注目され、年間50万人が訪れる父母ヶ浜。夕日が落ちる前の幻想的な光景
▲観光客の宿泊先として、地元企業を中心に出資をしあって開業した「URASHIMA VILLAGE」外観。日の入り前、瀬戸内の半島にあたたかな灯りが浮かび上がる
▲三豊最後の酒蔵を、〝地域の価値〟を醸造するスペースとして生まれ変わらせた「三豊鶴」について話す細川氏
▲地域の人と観光客をつなげるコミュニケーションコーヒーショップ「宗一郎珈琲」の事業モデルについて語るオーナーの今川氏
▲三豊を拠点に、ローカルスタートアップのプロモーション動画・写真撮影などを行う、合同会社Fizmの代表・藤岡氏
▲2021年9月、大学在学中に東京から三豊に移住し、暮らしの交通株式会社の代表となった田島氏。AIシェアリングモビリティサービス「mobi」について話を聞いた
【2日目行程】
■「伊吹いりこセンター」でうどん県の朝ラーメン
■臨海ゲストハウス兼ショールーム「積凪」の視察
■古酒蔵を改修した複合施設「三豊鶴・TOJI」の視察
■建材屋＋雑貨＋不動産「DEMI1/2」の視察、買い物
■窯焼きピザガーデン「SUN CAFÉ」で昼食、振り返り
■豆腐屋とゲストハウス辻家を併設「宗一郎豆腐」、映像制作会社「Fizm」視察
■関係人口シェアハウス「GATE」視察
■薪火グリルの宿泊施設「ku;bel」で、オーナー・浪越弘行氏による施設紹介
■「百歳書店」で買い物
▲建材メーカーと木材加工専門会社がそれぞれ手がけた、趣の異なる2棟の宿が並ぶ「積凪」。写真はKITAKEN棟
▲約140年にわたり日本酒を醸造していたが2005年に廃業した酒蔵を、地域の若者5人衆が改装した「三豊鶴・TOJI」。2020年秋、ゲストハウス事業をスタートした
▲「観光以上、移住未満」の新しい仕組みとして、地域にコミットしてチャレンジしていきたい人たちに「仕事(役割)」と「住まい」と「コミュニティ」を提供するシェアハウス「GATE」の内観
▲「焚べる、食べる、しゃべる」をコンセプトにした、日本初の薪火グリル付きホステル「ku;bel」オーナーの浪越氏。オープンまでの歩みや、店づくりについて話を聞いた
熊本リーダーズスクールは全6回のプログラム。第5回は、11月23日に、地域内フィールドワークとして、参加者発案プログラムの体験を行う予定です。
同スクールは、株式会社インターローカルパートナーズが企画・主催し、一般社団法人合志農業活力基金と一般社団法人自然基金の後援で1年間運営していきます。